認知症の質問を受けつけます。

 横浜市青葉区にあります緑協和病院の成川と申します。これからは皆さま方の貴重なご意見を拝聴しながら、認知症の治療に取り組んで行きたいと考えておりますので、よろしくお願い申し上げます。

 先ず認知症と昨今言われている概念ですが、大雑把に言えば、脳血管性認知症(VD)と、これまで老人性認知症と言われていた病状は次のように分類されています。つまり、アルツハイマー型認知症(ATD)、ピック病もしくは前頭側頭型認知症(FTD)、さらにレビー小体型認知症(DLB)と言われているものに大別されます。
これからも時代の進展とともに認知症の病型はさらに細分化されていくと思いますが、現時点では上記の病型分類で事は足りると思います。診断と治療法は未だ十分には確立されてはおらず、専門医の間でも、かなり意見は別れています。それでも私たち臨床医は学会文献にのみ、とらわれず日々の診療を通じて、その指針とすべきものは患者さまの訴えや、ご家族さまの介護苦労や時に医療不信にも出来る限り何かしらの道しるべを一緒に見出せないものかと考えて、このBlogを立ち上げました。

 それでは、これからBlogで頻回に使われる用語の説明をします。

(1) アルツハイマーのピック化
アルツハイマー型認知症にピック病 (前頭側頭型認知症)の合併した病状で物忘れが中核症状のアルツハイマーに加え、暴言妄想が中核のピック病が合併した症状をピック化と言います。
(2) アルツハイマーのレビー化
アルツハイマー型認知症にレビー小体型認知症が合併した病状で、物忘れに加え幻覚やうつ症状さらにパーキンソン症状が付け加わった病状です。
(3) レビー・ピックコンプレックス
レビー小体型認知症にピック病の合併した病状で暴言妄想に加えパーキンソ症状さらに薬剤過敏症状(風邪薬でもアレルギー症状が強く出る、これがレビー小体型認知症の特徴の一つ)や睡眠障害(REM睡眠障害)等が見られる病状です。
(4) その他
脳血管障害にアルツハイマーの合併や、脳血管障害にピック病もしくはレビー小体型認知症の合併とか、ともかく一口に認知症と言っても、その病型は複雑多岐にわたり私たち臨床医を悩ませているのです。
 
 以上、簡単な説明ではありますが、より詳細な事はご質問にて承ります。
それでは皆さま方のご質問、アドバイス、その他叱責等も多数頂けます事を希望して止みません。

これまでに寄せられたご質問をまとめております。
左のカテゴリよりご覧下さい。



☆こちらに記載されていた脳内ホルモン性格テストは、脳内ホルモンのカテゴリに入っています。


ご質問と回答

断章(日々の思い)に続く

哀しみの果てに


想い出は風の彼方に


霜月の夕暮れ


認知症詩集


美しい老後を迎えるには

断章(9)

(9)日々の思い
昭和の時代を考える(その2)
1936年(昭和11年) 二・二六事件 :  その日、東京は30年ぶりの大雪が降っていた。急進的な青年将校たちが兵を率い、クーデターをおこした。高橋是清蔵相、斎藤実内大臣らを殺害し、東京・永田町一帯を占拠したが、陸軍当局によって鎮圧された。事件直後、陸軍首脳はこの青年将校たちの助命活動に躍起となったが、昭和天皇に一喝されて反乱を指導した将校らは、戒厳令下に非公開で行われた軍法会議にて死刑に処せられた。事件後、陸軍は内部の統制回復を図るとともに、政治の革新を求め、後継内閣の閣僚人事に介入。軍部の政治的発言力が強まっていった。この事件を契機に軍部の独断専横が激しさを加えていった。
*筆者*
1868年、明治元年を境に日本は近代国家の道へと進んで行くのだが、長い鎖国の結果、軍事力、経済力、科学力等が西欧諸国に比べて著しく見劣りしていた。薩長を中心とする明治の新政権は、この事をよく理解して富国強兵政策に邁進して行った。
明治27年(1894)の日清戦争さらに
明治37年(1904)の日露戦争では、世界情勢をよく理解し、情報収集にも余念がなかった。また第一次世界大戦(1914 年7月28日から1918年11月11日)では、連合国側に組みしてそれなりの活躍をし、日本経済は大きく躍進した。この相次ぐ勝利の美酒が、日本軍部に傲慢さを生んだ。皇統(天皇家)は万世一系で日本は神の国であると云う思想が、軍部を中心に国民全般に深く根付いて行った。1889年(明治22年)2月11日に公布された大日本帝国憲法 の第一條には以下の如く明記されている。
「第一條
大日本帝国ハ万世一系ノ天皇之ヲ統治ス」と、
さらに統帥権の問題が軍部の独断専横を許していた。
統帥権(とうすいけん)とは、大日本帝国憲法下の日本における軍隊を指揮監督する最高の権限(最高指揮権)で、天皇に帰属していた。
つまり統帥権の下では、国会も首相も軍部に何の制御が効かなかったのである。それでも軍部自体に自浄能力がある場合は、国家としての統一行動は可能であった。しかし昭和に入ってからの軍部は、この自浄能力を失って行った。
1937年(昭和12年) 盧溝橋事件、第二次上海事変(日中戦争または支那事変)が始まり、同12月に*南京事件*が発生。
*南京事件*
南京事件(なんきんじけん)は、1937年(昭和12年)12月の南京戦において日本軍が中華民国の首都南京市を占領した際、約6週間もしくは最大で2か月以内にわたって、当時の日本軍が中国軍の捕虜、敗残兵、便衣兵、そして南京城内や周辺地域の一般市民などに対して殺傷や暴行を行ったとされる事件。「名称の種類と変遷」節で述べるように、南京大虐殺、南京大虐殺事件、南京虐殺事件など多様な呼称がある。
南京事件は、事件直後から欧米の報道機関によって報道されており、日本政府や日本軍の保存した公式文書の中にも事件直後に行為を認知したとことを傍証する文書が存在している。終戦後に行われた南京軍事法廷や極東国際軍事裁判では南京事件について裁かれた。その後も南京事件論争で述べるように、事件の規模、虐殺の存否、戦時国際法違反か、犠牲者数などさまざまな論争が存在している。
こうして関東軍の下剋上(東京の陸軍省の命令をしばしば無視した)とも言える戦争拡大が加速されて行った。
*関東軍とは
大日本帝国の中華民国からの租借地であった関東州(遼東半島先端)の守備、および南満州鉄道附属地警備を目的とした関東都督府の守備隊が前身。司令部は当初旅順に置かれたが、満州事変後は満州国の首都である新京に移転した。
次回に続く

断章(8)

(8)日々の思い
昭和の時代を考える(その1)
今年は昭和93年である。日本と云う国が第ニ次世界大戦に敗北して73年が経たという事である。視点を変えれば、広島、長崎に原爆を落とされて73年の年月が流れたと云う事にもなる。何故、いま昭和の時代を考えなければならないかと云うと、この昭和の時代の中で日本人の精神が如何に蝕まれて行ったかを再検討しなければならないとの思いに駆られたからである。
昭和元年は1926年12月25日、大正天皇崩御により同日「昭和元年」と年号が改まった。そして翌昭和2年3月に「昭和金融恐慌」が始まった。
この原因は日本経済が第一次世界大戦時の好況(大戦景気)から一転して1920年に戦後不況に陥って企業や銀行は不良債権を抱えた。また、1923年に発生した関東大震災の処理のための震災手形が膨大な不良債権と化していた。一方で、中小の銀行は折からの不況を受けて経営状態が悪化し、社会全般に金融不安が生じていた。1927年3月14日の衆議院予算委員会の中で片岡直温蔵相が「東京渡辺銀行がとうとう破綻を致しました」と失言したことをきっかけとして金融不安が表面化し、中小銀行を中心として取り付け騒ぎが発生した。一旦は収束するものの4月に*鈴木商店*が倒産し、その煽りを受けた台湾銀行が休業に追い込まれたことから金融不安が再燃した。
*鈴木商店*
鈴木商店(すずきしょうてん)は、かつて存在(登記上は現存)した日本の財閥、商社。樟脳、砂糖貿易商として世界的な拠点網を確立するとともに、製糖・製粉・製鋼・タバコ・ビールなどの事業を展開。さらに保険・海運・造船などの分野にも進出し、ロンドン・バルティック取引所で日本企業として2番目のメンバーとなった。
この金融不安に対して高橋是清蔵相は片面印刷の200円券を臨時に増刷して現金の供給に手を尽くし、銀行もこれを店頭に積み上げるなどして不安の解消に努め、金融不安は収まった。
1928年(昭和3年) 張作霖爆殺事件
これは関東軍の参謀であった河本大作が、張作霖が蒋介石の方に寝返ってしまうのではないかとの疑いから、張作霖が乗っていた列車を、奉天で張作霖もろとも爆破して殺してしまうという事件である。こうして日本は積極的に中国へと軍事介入して行くのだ。
1929年(昭和4年) 世界恐慌
世界恐慌 →ニューヨークでの株式大暴落がきっかけで世界中に金融恐慌が飛び散って行った。
1931年(昭和6年) 満州事変勃発
満州事変は、1931年9月18日に中華民国奉天郊外の柳条湖で、関東軍が南満州鉄道の線路を爆破した事件に端を発し、関東軍による満州全土の占領を経て、1933年5月31日の塘沽協定成立に至る、日本と中華民国との間の武力紛争である。
1932年(昭和7年)(3月)満州国を建国→日本が国際的に孤立するきっかけとなる。
・五・一五事件
武装した海軍の青年将校たちが総理大臣官邸に乱入し、内閣総理大臣犬養毅を殺害した。昭和の陰惨な歴史の始まりとなった。
1933年(昭和8年) 国際連盟脱退。
国際連盟創立以来の常任理事国として重きを占めてきた日本は,満州事変を契機にその地位が一転し,事件が中国によって連盟に提訴された結果,列国から,問責非難される立場に立たされた。国際連盟からはリットン調査団が派遣され,32年9月 22日その報告書が連盟事務局に付託された。同報告書は日本の主張を否認するもので日本はこれに反対したが,連盟総会は 33年2月 24日 42対1 (日本) ,棄権1 (タイ) で同報告書を採択した。これに対して,松岡洋右全権以下の日本代表団は総会から退場し,次いで同年3月 27日日本国政府は連盟事務局に脱退の通告を行うとともに,同日脱退の声明を発表した。以後日本の外交は国際社会から孤立し,ドイツ=イタリアとの枢軸結成へと直進していくことになった。
次回に続く

断章(7)

(7)日々の思い
出生率について考える。
世界の出生率を見てみよう。
最大の出生率はアフリカ大陸が群を抜いている。ニジェール 7.42 、リマニア 6.27、コンゴ 6.11と、1位から10位までがアフリカ大陸とその近辺で占められている。
少し治安の良い国に目を向けると、イスラエル 3.09、フィリピン 2.95、グアム 2.35、インド 2.33、メキシコ 2.22、先進諸国ではフランスが1.96 、スウェーデン 1.85
、米国 1.84 、オーストラリア 1.83 、イギリス 1.80、ロシア 1.75、ノルウェー 1.72
、デンマーク 1.71、オランダ
1.66、中国 1.62、カナダ1.6
、スイス 1.54、ドイツ1.50
、日本1.40、韓国 1.17 となって、香港の 1.1 が続く。ワースト20に入るのは、東アジアか東欧・南欧の国ばかりである。
ここで出生率の低い国に共通する要素を考えてみた。
1.経済的に豊かである
2.将来への不安感が強い
3.宗教心が薄い
4.都市型で個人主義的生活スタイル
5.保守的で伝統的な価値観高学歴で教育熱心
6.高学歴で教育熱心
7.女性の社会進出が遅れている
これらに当てはまるポイントが多いと、子どもが少なくなる傾向にあるとみられる。中でも圧倒的に重要だと思われるのが、経済力である。豊かになると子どもが減るというのは世界で普遍的にみられる傾向で、日本の少子化もこの動きに沿ったものといえる。
「自分で勝手に育つ」と考えれば、子どもは増えるが教育熱心な国ではそうはならない。
世界の平均出生率は1960年に5.0だったが、2012年には2.5へと半減。日本でも第二次大戦後の1947年には4.5という高さだったが、それから着実に減り、1960年代は2前後になった。韓国も同様に下がってきて、今や日本を下回る1.2にまでなったが、一方で北朝鮮は2.0という高さにある。これらは第一義的には経済力で説明できるであろう。
そして日本、韓国などの東アジアの国に共通するのは、自分を不幸に感じ、宗教心が薄く、教育熱心という点だ。

断章(6)

(6)日々の思い
西日本のある病院に昨年末、90代後半の重症心不全の女性が運び込まれた。心臓から血液を全身に送るための弁が硬くなり、呼吸困難に陥った。本来なら胸を切って人工弁を埋める外科手術が必要だが、高齢過ぎて体力的に耐えられない。
そこで、太ももの血管から細い管を通して人工心臓弁を届ける「経カテーテル的大動脈弁留置術(TAVI(タビ))」という治療が行われた。体への負担が少ない最先端の技術で費用は700万円ほど。保険が利くので患者負担は少ないが、保険料や公費の負担は大きい。
治療は成功して女性は無事に退院したが、その数カ月後に肺炎で亡くなった。治療を担当した医師は振り返る。「症状が悪化するまで畑仕事をしており、『もう一度元気になりたい』という思いが強かった。高齢になるほど肺炎や脳梗塞(こうそく)のリスクは高くなるが、発症するのか予測は難しい」
TAVIは国内では2013年に保険適用され、8千例以上行われた。だが、比較的余命が短い「超高齢者」にどこまで使うのか、医療現場は模索している。
北里大学では、95歳の患者まで対象としたことがある。阿古潤哉教授は「体力や認知能力などから適応をしっかり選んで実施している。国民皆保険がこのまま持つかどうか懸念はあるが、年齢だけで区切っていいのか難しい」と漏らす。
TAVIの費用対効果は高いとされるが、合併症を起こす可能性が大きい高齢者には費用対効果が低いという海外の研究もある。TAVIの関連学会協議会の事務局を務める鳥飼慶・大阪大講師は「手術できない高齢者にとってTAVIは福音となる技術。ただ、超高齢者にどこまで適応をするかは、医療費の観点も含めて議論していく必要があるのではないか」と話す。
75歳以上の医療費は年14兆円を超えている。全国民医療費は40兆円だから、75歳以上の高齢者に占める医療費割合は35%以上になっている。
総医療費の抑制政策により、都市部の大病院は赤字経営に転落している所が多い。その為に世界常識では考えられない超高齢者への高額医療にも手を染める所が少なくない。
その延命的な効果を考えずにだ。

断章(5)

(5)日々の思い
厚生労働省の発表によると2017年の高齢者調査で、100歳以上の高齢者は全国で6万7824人に上り、20年間で約6.7倍も増えたことが分かった。人口10万人当たりの割合を都道府県別に比べると、上位は西日本の県が多い。栄養状態の向上や医療技術の進歩などで長寿者は急増する一方、過疎や少子化で支え手不足に悩む姿も浮かび上がった。
100歳以上の高齢者は、調査が始まった1963年(昭和38)は全国でわずか153人。その後は年々増え続け、1981年(昭和56)に 1千人に達し、98年(平成10)に初めて1万人を突破。5年後の2003年に2万人を超え、07年に3万人、09年に4万人、12年に5万人、15年に6万人を超えた。
国立社会保障・人口問題研究所の将来人口推計によると、総人口は減少する中、100歳以上の高齢者は今後も増え続ける。25年には13万3千人、35年は25万6千人、50年には53万2千人に上ると予測している。
政府はこうした高齢社会を見据え、「人生100年時代構想会議」の会合を開催。教育や雇用のほか、高齢者に偏っている社会保障の給付をどう見直すかなどが焦点になっている。
100歳以上の人数を都道府県別にみると、人口10万人当たりの割合で最も多いのは5年連続で島根(97.54)。次いで鳥取(92.11)、高知(91.26)、鹿児島(91.20)、佐賀(85.02)。逆に最も少ないのは埼玉(32.09)で、愛知(35.01)、千葉(37.83)、大阪(40.29)、神奈川(40.86)の順だった。
こうした地域差は、栄養状態の改善や、医療や介護の体制が充実して長寿化が進む一方、若者の都市部への流出なども影響していると言われている。
一方、我が国の年間の出生数は、第1次ベビーブーム期には約270万人、第2次ベビーブーム期には約210万人であったが、1975(昭和50)年に200万人を割り込み、それ以降、毎年減少し続けた。1984(昭和59)年には150万人を割り込み、1991(平成3)年以降は増加と減少を繰り返しながら、緩やかな減少傾向となっている。
2013(平成25)年の出生数は、102万9,816人であり、前年の103万7,231人より7,415人減少した。
完全なる逆ピラミッド型の人口構成を呈している。
こうした少子高齢化に対して、北欧を中心とする欧米諸国はどの様に対応しているのだろうか?
それは福祉政策を、少子化対策に重点を置き、育児手当や学校教育の無償化に力を注ぎ、その分だけ高齢者の医療費抑制政策を徹底的に実施している。日本の国民感情では理解を超えた抑制策である。
原則的には70~75歳を超えた高齢者には早期であっても癌治療や難病疾患は医療保険の対象にならない国さえ多い。
さらに「こどもの日」を前に総務省が4日発表した人口推計(4月1日時点)によると、外国人を含む14歳以下の子どもの数は1553万人で前年より17万人減った。減少は37年連続。総人口に占める割合は12.3%で、人数、割合とも比較可能な統計がある1950年以降の過去最低を更新、少子化に歯止めがかからない状況が続いている。
内訳は男子が795万人、女子が758万人。3歳ごとの年齢層別では、326万人の12~14歳に対し、0~2歳は293万人。年齢層が低くなるほど少なくなっており、総務省は「出生数の低下が影響している」としている。割合は75年から44年連続の低下。
我が国の少子化対策は、最早待ったなしの瀬戸際に立たされていると言っても過言ではないだろう。
2018年、「こどもの日」に

断章(4)

(4)日々の思い
認知症の介護は、それ程に大変なのだろうか?
こんな書き方をすると、多くの方から避難の罵声を浴びるかもしれない。でも脳血管障害の母親の介護を10年以上もしながら、40才を過ぎて二人の子育てをしつつ明るく快活に毎日を過ごしている人もいるし、義理の母親を10数年も在宅で介護をしている人も知っている。もちろん自分自身の時間は全くないし旅行に行くなどと云う発想は最初からない。それでも笑顔をいつも絶やす事はない。それらの人達は、自分以外の誰かに尽くす事が生き甲斐となっている様だ。人が人を支える事が、生きる事の意味であると悟っているのだろうか!
何処にでもいる様な平凡そうな人達の中にも、心から脱帽してしまう人はいるのだ。