想い出は風の彼方に(118)

浩司は父親に、この赤字経営を脱却する秘策がないかを相談した。
父親は明快に答えてくれた。
「ベッド稼働率が満床に近いなら、全体的な室料差額を上げ薬価差益の損失を補填するしかないだろう。それによりベッド稼働率がどこまで下がるか、それが問題となるが…。また他の病院でリハビリでの収益が悪化すれば、当然リハビリを縮小させて行くだろうから、さくら町病院は、その逆を行くのだ。医療保険制度の枠でしか考えられない医療行為は、どうしても収益性に目を奪われてしまう。時には赤字でも目玉商品として、医療保険制度とは関係なく患者さんにとって必要と思われるリハビリには決して手を抜かない事だ。そのリハビリを誘い水にして、室料差額を上げて行けば良いのだ」
浩司は改めて父親の視野の広さに感じいった。彼は早速に父親のアドバイスを受け入れ、大幅な室料差額の増加に踏み切った。病院リニューアルと、リハビリ重視の経営理念が実を結んで、室料差額の値上げにもかかわらずベッド稼働率の低下は微細で済んだ。その結果、病院の経常利益は1億円を超えた。ただし、リハビリ部門に限れば2千万円程の赤字であった。
しかし、病院経営は順調で浩司が50才になった時には銀行からの借入れはゼロになった。
当時バブル崩壊後の日本経済は惨憺たる状況を呈していた。バブル期には日経平均が3万8915円を 付けていたのに1万円をも割り込む大暴落となっていた。
実質GDP(国民総生産) の推移は1994年が117.89(指標)で最高値を付けた後は2013年に98.90の最低値を付けて後に、「日本経済の失われた20年」と云う言葉が流行語にまでなるのである。 一般国民の実質賃金も減少の一途を辿った。この間、米国も欧州も実質GDPは2倍近くまで伸ばしていた。明らかに日銀の金利政策ミスであり、当時の日銀総裁第26代:三重野康(みえのやすし)はA級戦犯と言わざるを得ない。就任 は1989年12月17日、退任 1994年12月16日で正に日本経済は惨憺たる状況に陥れた張本人である。
1990年(平成2年)3月27日に「不動産融資総量規制」という一通の通達が、大蔵省銀行 局長・土田正顕の名で全国の金融機関に発せられた。この異常な投機熱を 冷やすのが目的であったが、この通達により日本の不動産価格は大暴落となってしまった。
その意味では、三重野総裁の金利政策ミスと土田局長の「不動産融資総量規制」が日本金融史上、最悪の政策ミスと言って良いだろう。
その様な不況の嵐の時代にあっても、さくら町病院は黒字経営をそれなりに維持していた。ベッド稼働率は少しばかり低下していたが室料差額の増額分が病院の収支バランスを健全なものにしていた。
やはり、リハビリに手を抜かず常に、患者本位のリハビリを心がけていた事が功を奏していたのかもしれない。
これに気を良くした浩司は51才の年に、病院の大幅な増改築にかかった。父親の予言通りに建築コストはバブル時代の半分近くで済ませる事が出来た。1995年の阪神大震災後一時的には高騰した建築コストも4年を経て、建築コストも落ち着いた時期であった。
次回に続く
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