診察室からコンニチハ(184)

ジェネリック医薬品への疑問(Ⅳ)
最近では、あまりに激しいジェネリックの安値競争の影響から、日本国内では市場からジェネリック医薬品の幾つかが撤退しはじめています。
安値競争の行き着く先は、販売停止か粗悪品の乱造です。国内での人件費が高くなれば、生産拠点を海外に移すと云うのは自動車でも電気製品でも、当然のごとき市場原理です。
厚生労働省がこのほど公表した「2017年度後発医薬品使用促進ロードマップ検証検討事業」報告書から明らかになったものでは、国内に供給する医薬品のうち、原薬の製造工程を海外の製造所で行っている後発品(ジェネリック)は57.0%、同様に長期製造所を国別にみると、いずれも中国が最多となっています。
衣類や食料のみならず、国民の生命に直接関与する医薬品さえもが海外の市場に頼っているのです。
現在、食料に関していえば、日本での国内自給率は39%(平成25年度)でしかないのです。輸入率の高い食料品としては、『とうもろこし (飼料)  エビ、大豆、小麦、砂糖類、果実、 魚介類、肉類』などです。
現在グルテンフリーのダイエットが話題になっています。小麦をはじめとした穀物のタンパク質の主成分であるグルテンを除去した食事のことですが、海外で高度の農薬で生成された小麦などの摂取を控える事により、花粉症などのアレルギー疾患が大幅に軽減するとの報告が多くなっています。個人的にはグルテンフリーが最適なダイエットだとは思っていませんが、それよりは高度の農薬による食の汚染を気にしているのです。
食料品の国内自給率の低下と同様に、医薬品の国内製造率も低下し、価格競争のみが優先され、精度管理の簡素化がジェネリックの安値競争の根源になるとすれば、医師として現場の最前線に立たされる私たちは、それが厚労省の医療政策の一環であったとしても安易に看過できないのです。日本のマスメディアも、この程度ぐらいまでは問題を掘り下げて報道して欲しいものですが、なかなかそうはなりません。
日本独特の「記者クラブ」から配信される、官庁に有利な内容を鵜呑みにした記事では、国民の目には真実は見えて来ないのです。
次回に続く
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