新しいウイルスと闘う人類(8)

注)人類の歴史
人類の起源は、猿人と呼ばれます。なかでも有名なのはアウストラロピテクス(「南の・サル」の意味)です。中東アフリカで見つかった、ルーシーという名前で有名なアウストラロピテクスの女性の一個体は、400万年から300万年くらい前に生きていたと考えられています。初期の人類の祖先の化石が見つかる地域はアフリカに集中しています。
猿人の次の段階に来るのが原人です。
原人はホモ・エレクトスとも言い、アウストラロピテクスが身長140~150cmくらいだったのに対して、160~180cmくらいあったそうです。大体180万年前くらいからアウストラロピテクスから進化したようです。脳の大きさは900~1100ccくらいで、猿人の2倍以上になっています。
そして20万年前に出現したといわれています現在の人類の祖先たるホモ・サピエンス(ネアンデルタール人)の誕生です。
このブログが公開される頃には、コロナウイルス2019の拡大で社会は騒然たる状況になっているでしょう。フェイク・ニュースが飛びかい私たちの生活は不安な状況に追い込まれているかもしれません。私のこの様な冗漫なブログにイラ立たしさを抱く人たちがいるかもしれません。しかし、私はこの様な不安が蔓延している時代であるからこそ、インフルエンザウイルスの根源について丁寧な説明が必要でないかと思うのです。次回は病原性微生物について、詳細にお話しいたします。
次回に続く
【コロナウイルス時事情報】
【シナリオ②】
消費は半減? 東日本大震災級の景気落ち込み!
能天気な「緩やかな景気回復」の化けの皮が剥がれる?
東京商工リサーチがこの2月20日に発表した『新型コロナウイルスに関するアンケート調査』によりますと、「現時点ですでに影響が出ている」と答えた企業が2806社(22.72%)、「現時点で影響は出ていないが、今後影響が出る可能性がある」は5401社(43.74%)、「影響はない」と答えた企業は、4141(33.54%)となっています。
65%超の企業が「影響が出てくる」とみているわけです。実際に、新型コロナウイルス感染拡大によって、さまざまな分野で影響が出ています。2月24日時点でわかっている影響を紹介すると次のようになります。
●インバウンド……三越伊勢丹では春節にあたる2月4~10日の売り上げが昨年比2割減
●東海道新幹線乗客数……2月1~19日の新幹線乗客数は対前年比で1割減
もともと日本経済は2018年末辺りから、景気が落ち込んでいると言われており、例えば民間設備投資の先行指標である「機械受注統計」では、2019年12月の数字が前月比12.5%と大きく下落しています。機械受注は変動幅の大きな統計ですが、コロナウイルスの感染拡大の影響を受ける前に、すでに2ケタの減少になっているのです。
日本経済が弱含みのときに、この新型コロナウイルスショックに襲われたわけです。
最低でも6カ月間以上は激しい落ち込みを覚悟すべきでしょう。
一方、2月20日に発表された「月例経済報告」で、政府は雇用や所得の環境が底堅いとして個人の消費は回復傾向にあり「景気は穏やかに回復している」と景気の見通しを発表しています。
西村康稔・経済財政再生相は「能天気に持ち直していると言っているわけではない」と釈明したものの、市場関係者の多くは「能天気でなければうそをついているのでは……」という印象を持ったはずです。日銀が何もできないために、景気後退を隠蔽しようとしているのではないか、と考える専門家が多いのです。
このままの状況で行けば、経済的なダメージはSARSなどの例を参考にするのではなく、東日本大震災のケースを、いやそれ以上の経済的ダメージを覚悟した方がいいのかもしれません。
例えば、2011年3月11日に発生した東日本大震災直後の総務省統計局の「消費動向」を見ると、全体では約2割の減少となり、東京電力による関東地方を中心とした計画停電時には、教養娯楽費などが瞬間的に6割台にまで減少していました。乗用車新規登録・届け出台数なども最大4割近い水準まで落ち込んだのです。
つまり、日本で感染爆発が起きた場合には最大で5割前後、消費が落ち込むことを想定しなければならないでしょう。ちなみに、東日本大震災では1カ月後には、全体的にみて通常の消費支出に戻っています。しかし、新型コロナウイルスではそうはいかないでしょう。。最低でも6カ月以上の期間、激しい落ち込みを覚悟する局面があるでしょう。それぐらいで済めばむしろ幸いとすべきかもしれません。
恐らく世界中が大きな景気後退を余儀なくされるでしょう。
【シナリオ③】
厚生労働省が、新型コロナウイルスのPCR検査の保険適応をいまだに実質上認めていない現状を考えると、医療システムの崩壊を招くような感染爆発が起こる可能性もあります。
そうなると、日本への飛行機の渡航が世界中から止められ、世界からの物資なども供給されなくなり、株価は大きく下落し、円が売られ、金利が上昇(債券価格の下落)することになる可能性が高くなるかもしれません。
とりわけ心配なのが、新型コロナウイルス感染の世界的な拡大で、本来であれば安全資産であるはずの「円」が買われて円高になるはずが、2月に入って以降、逆の円売り=円安に進んでしまう危険性もあります。
その円ですが、感染爆発が起これば1ドル=120円台まではあっという間に行くことになるかもしれません。その場合、円安の「分岐点」になるのは「1ドル=125円」でしょう。かつて、日本銀行の黒田総裁が「1ドル125円以上の円安は望まない」という趣旨のコメントを出したことがありますので…。日本で感染爆発が起これば株価が大暴落し、その株式市場に莫大な資金を投資していた年金資金などクジラと呼ばれる公的資金が致命的な打撃を受けます。GPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)も莫大な損失を出してしまうでしょう。そうなると、年金基金の破滅が待っているかもしれません。
高齢者の生活を支えている年金制度が資金不足となり、年金制度の崩壊=国民の生活が破綻するということです。 「自民党」が戦後初めて迎えた大きな試練となるのでしょう。
最大の問題は、安倍政権というよりも自民党政権が、こうした危機管理にあまりにも弱い体質が浮かび上がった事です。振り返れば東日本大震災のときは、自民党ではなく旧民主党政権でした。
クルーズ船で4000人の対応に苦慮していた自民党政権に比べて、数十万人単位の被災者が出た東日本大震災では、市町村、都道府県にある程度の権限を委譲して、対応できたことを考えると、現在の自民党の姿は国民不在の姿勢が目立ちます。自民党政権が目指すような中央集権型の危機管理には限界があると言っていいのでしょう。
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